電線管のサイズ一覧と太さの選び方｜内線規程の占積率で選定

管種によって、同じ「呼び径」の数字でも実際の外径・内径は異なります。管種ごとの寸法を一覧にまとめました。

JISなどの規格で定められているのは主に外径と厚さで、表中の内径はそこから求めた参考値です。
メーカーによって定尺や公差に若干の差がある場合があります。発注前には必ず使用製品の仕様書でご確認ください。

厚鋼電線管（G管）

ねじ切りができる分厚い鋼管で、露出配管や屋外・重量物のかかる配管など、強度が必要な場所に使用します。

内線規程の占積率と補正係数による計算は、IV電線などの絶縁電線を電線管に収める場合の基準です。
VVF・CVなどのケーブルを管に収める場合は考え方が異なり、後述の「ケーブル外径1.5倍ルール」を基本に選定します。

このセクションでは、まず絶縁電線の占積率の考え方を説明し、そのあとケーブルの場合の扱いをご紹介します。

占積率32％・48％の使い分け

電線管に電線を収める際は、管の内断面積に対する電線の断面積の合計（占積率）を、内線規程にもとづき一定の割合以下に収める必要があります。

管の太さの規定は配線方法（金属管配線・合成樹脂管配線など）ごとに定められており、金属管配線では、内線規程の金属管配線の節（3110節）に規定があります。

「電線が3本以上なら32％、2本以下なら48％」という説明を見かけることがありますが、これは正確ではありません。
電線の本数ではなく、管の屈曲の程度や引き入れのしやすさで使い分けます。

占積率の計算では、電線の仕上がり断面積をそのまま使うのではなく、内線規程に定める補正係数を掛けます。
補正係数は、電線の太さに応じておおむね1.0〜2.0の値が定められており、細い電線ほど大きくなります。

計算式は次の通りです。

IV線（単線・より線）の本数別の考え方

IV電線（600Vビニル絶縁電線）は、絶縁被覆を含めた「仕上がり外径」から断面積を求めます。
仕上がり外径は導体の太さだけでなくメーカーによっても差があるため、使用する電線メーカーのカタログ値で確認してください。

例えば、導体径1.6mmのIV電線（仕上がり外径約3.2mm、断面積約8.04mm²）を3本、同一のE管に収める場合を考えます。

導体径1.6mmの単線は補正係数が最も大きい区分（2.0）にあたるため、補正後の断面積は1本あたり約16.1mm²、3本の合計は約48.2mm²です。

E19の内径は16.7mmなので、内断面積は約219mm²です。
その32％は約70mm²、48％は約105mm²で、どちらの基準でも約48.2mm²を上回るため、E19を選定できます。

※実際の選定では、使用する電線の仕上がり外径と、内線規程の補正係数表の値をご確認ください。

VVF・EM-EEFなど平形ケーブルの断面積の扱い

VVFケーブルやEM-EEFケーブルのように断面が平たい（円形でない）ケーブルは、そのままでは占積率の計算に使う「円形断面積」を当てはめられません。

実務上は、ケーブルの長径（幅の広い方の寸法）を直径とする円とみなして断面積を計算する方法があります。
実際より大きめに見積もることになるため、安全側の計算になります。

平形ケーブルを複数本まとめる場合は特に、使用するケーブルの仕様書や、電線管メーカーが公開している選定表・計算ツールでも確認することをおすすめします。

CV・CVTケーブルの選定

CV（架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル）やCVT（CVケーブルを3本より合わせたトリプレックス形）は、動力用の配線でよく使われる太物ケーブルです。

単心・2心・3心・4心など構成によって仕上がり外径が大きく異なるため、IV線と同様に、心数・太さごとの仕上がり外径をもとに管の内断面積との比率で選定します。
CVTは3本より合わせた状態の外接円で断面積を考えるのが一般的です。

ケーブル外径1.5倍ルール（内線規程3165節）

ケーブル配線で、ケーブルを保護管（防護管）に収める場合は、内線規程のケーブル配線の節（3165節）にもとづき、管の内径をケーブル仕上がり外径の1.5倍以上とすることが基本です。
これは占積率とは別の基準で、主にケーブル1本を保護管に通す場合の目安です。

複数のケーブルを同一の管に収める場合は、ケーブルの断面積の合計が管の内断面積の32％以下となるように選ぶのが一般的です。
管路が長い・曲がりが多いなど通線条件が厳しい場合は、より余裕を持ったサイズを選ぶことをおすすめします。

電線管のサイズ選定で、実務上つまずきやすいポイントを4つご紹介します。

1.接地線・中性線は本数に含めるのか

電線管に収める「本数」の数え方は、目的によって考え方が変わる点に注意が必要です。

管のサイズ選定（占積率の計算）では、実際に管内に収める電線はすべてカウントするのが一般的です。
接地線（アース線）や中性線であっても物理的に管の中を通る以上、断面積を占有するからです。

一方、後述する電流減少係数（許容電流の低減）の考え方では、通常時に電流が流れない接地線は、束ねる電線の本数から除外して計算するのが一般的です。

「本数」という同じ言葉が、占積率の計算と電流減少係数の計算とで指す範囲が異なるため、混同しないよう注意してください。

2.許容電流の低減（電流減少係数）とサイズ選定の違い

電線管のサイズ選定における「本数制限」には、性質の異なる2つの基準が混在しています。

ひとつは今回ご紹介した、管に物理的に電線を収められるかどうかという「占積率」の基準。
もうひとつは、同一管内に電線を何本も収めることで熱がこもりやすくなることから、電線の許容電流を低減させる「電流減少係数」の基準です。

管のサイズが十分でも、収容する電線の本数によっては電流減少係数を元に電線の太さを太くする必要があるため、管径だけでなく電線の許容電流もあわせて確認することが重要です。

3.曲がりが多い区間・長い区間での余裕の取り方

計算上は占積率の基準を満たしていても、配管ルートの曲がりが多い、区間が長いといった現場条件では、電線・ケーブルの通線（引き入れ作業）が非常に困難になることがあります。

曲がりが多い区間や長距離の区間では、計算上の管径より1サイズ上のものを選ぶなど、余裕を持った選定を検討してください。

4.将来の増設を見込んだサイズアップの考え方

現状の電線本数だけでぎりぎりのサイズを選ぶと、将来的な回路の増設や電線の追加ができなくなります。

特に隠ぺい配管は後からのやり直しが難しいため、竣工時点での占積率に余裕を持たせておくと、将来の増設や更新工事がしやすくなります。

このページでは電線管の「サイズ・太さの選び方」に絞ってご紹介しました。
PF管・CD管・VE管などの「管種そのものの使い分け（どの管を使うか）」については、別記事「PF管とCD管など電線管の使い分けのポイントまとめ」で詳しく解説しています。
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